LINEはSNS?そもそもSNSの定義は?それぞれ解説します!

2024年12月2日

LINEは、2011年のリリース以来、瞬く間に日本国内で浸透し、今では日常生活に欠かせないコミュニケーションツールの一つとして広く利用されています。

その一方で、「LINEはSNSなのか?」と疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

一般的にSNSとは、情報を共有し、コミュニケーションを図るためのネットワークサービスを指しますが、LINEはこの定義に当てはまるのでしょうか?

また、他のSNSと比較した際に、LINEが持つ独自の特性とは何なのでしょうか?

この記事では、SNSの定義を解説した上で、LINEがSNSに分類される理由や特徴を詳しく紹介します。

LINEの進化した機能や活用シーンを理解することで、LINEがなぜ単なるメッセージングアプリを超えた存在なのかが分かるはずです。

ぜひ最後までご覧ください!

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そもそもSNSの定義とは?

そもそもSNSの定義は?

SNSとは、「Social Networking Service」の頭文字を取った略称です。

具体的な意味としては、文章や写真、動画などを友人や知人、あるいは不特定多数のユーザーと瞬時に情報を共有することで、会員同士のコミュニケーションを取ることができるネットワークサービスです。

SNSを利用すれば、リアルタイムでユーザー会員同士のコミュニケーションを図れるため、大変便利なツールと言えるでしょう。

また、SNSはサーバーを介して、ユーザー間のコミュニケーションを取れるため、国境を超え、外国のユーザーとも情報のやり取りができるというメリットがあります。

さらに、SNS上では、誰でも不特定多数のユーザーに対して、情報発信ができます。

例えば、ある飲食店の食事がとても美味しかった、という感想と、食事の風景を撮影した写真をSNS上に投稿することで、その飲食店に関する情報を、世代や国境を超え、多くの人達と共有することができます。

このようなSNSの情報発信機能の利用は、個人だけではなく、企業の新商品や新サービスなどの宣伝にも利用されています。

SNSが世間に浸透し始めた当初は、SNSは会員同士のコミュニケーションを図るツールとしての使い方が大半でした。

しかし、現在では企業もSNSを利用して自社情報を発信しており、マーケティング方法の一つとして多くの方に知られています。

5大SNS

5大SNS

日本で多くの人々に利用されている5大SNSには、Facebook、X(旧Twitter)、Instagram、YouTube、TikTokがあります。

これらのSNSは、利用者層や目的に応じた特色があり、それぞれ異なる魅力を持っています。

Facebook(フェイスブック)

Facebookは、実名登録制のSNSで、Meta社によって運営されています。氏名や出身校、勤務先といった個人情報を登録し、普段の生活で関わりのある友人や同僚とつながることが主な目的です。

ビジネスシーンでも活用されることが多く、30~40代のユーザーに特に支持されています。

また、友人同士のつながりを通じて新たな人間関係を構築できるというメリットもあります。一方で、若年層にはフォーマルすぎる印象があるため、利用率が低い傾向にあります。

最近では、Facebookがグループ機能を強化しており、共通の趣味や関心を持つ人々が集まる場も増えてきました。

このことで、特定のテーマについての情報交換や交流が活発に行われています。

さらに、ビジネスアカウントを利用する企業にとっては、広告キャンペーンやイベント告知などのマーケティングツールとしても重要な役割を果たしています。

そのため、個人だけでなく、企業も投稿内容やリアクションを通じてコミュニティとのつながりを深めています。

X(エックス、旧Twitter)

Xは、一般的には140字以内の短文投稿を中心としたSNSで、リアルタイム性と拡散性が特徴です。個人の投稿だけでなく、企業や自治体、政府機関なども積極的に利用しており、最新情報の発信や共有に適しています。

拡散力が高い分、情報の信頼性や炎上リスクに注意が必要です。

しかし、「つぶやく」という気軽さが他のSNSにはない魅力を持っています。

近年では、Xの利用方法も多様化してきており、ライブ配信や投票機能など新機能が追加されています。

これにより、ユーザー同士のインタラクションが一層促進され、情報交換の場としての役割が強化されています。

さらに、ハッシュタグを活用することで特定の話題に参加したり、オピニオンリーダーと交流することも可能です。

特に、時事ネタやトレンドに対する反応が早く、多くのユーザーが情報収集や意見発信の手段として利用しています。

Instagram(インスタグラム)

Instagramは、主に写真や動画を共有するSNSで、若年層(Z世代)を中心に高い支持を得ています。

ファッションやコスメ、旅行といった「映える」投稿に適しており、マーケティングツールとしても広く利用されています。

また、アプリ内での編集機能やフィルターが豊富であり、ユーザーが簡単に視覚的に魅力的な投稿を作成できる点が人気の理由です。

同じ趣味を持つユーザー同士のつながりを促進するツールとしても役立っています。

さらに、Instagramはストーリー機能やリールといった一時的なコンテンツ共有の手段を提供しており、ユーザーは日常の瞬間を簡単にフォロワーと共有できます。

このように、瞬発的な情報発信の場としても人気が高まっており、特定のイベントやキャンペーンの告知にも用いられています。

企業にとっては、Instagramはブランドのビジュアルアイデンティティを構築し、消費者とのエンゲージメントを高める手段となっています。インフルエンサーとのコラボレーションも盛んで、彼らの影響力を利用して商品の認知度を向上させる方法が取られています。

また、Instagramのショッピング機能を活用することで、ユーザーはアプリ内で商品を購入することも可能になり、eコマースの新しい形を提案しています。

これにより、ユーザーは視覚的に楽しむだけでなく、直接的に購買行動に結びつける体験も得ることができます。

YouTube(ユーチューブ)

YouTubeは、全世代に愛される動画投稿型SNSです。特に、趣味を発信したい人や、共通の興味を持つ仲間を見つけたい人にとって有益なプラットフォームとなっています。

動画を作成するためには技術や時間が必要ですが、成功すれば大勢の視聴者と交流することが可能です。

近年では、教育コンテンツやビジネス動画の配信も増加しており、利用範囲がさらに広がっています。

また、YouTubeはインフルエンサーマーケティングが盛んで、企業は自身のブランドや商品のプロモーションに利用することができます

。 特に、若い世代をターゲットとしたキャンペーンにおいて、信頼性の高い情報源としての役割を果たしています。

動画の視聴者はコメント機能やライブ配信を通じて、クリエイターと直接コミュニケーションを取ることもでき、より親密な関係を築くことができます。

YouTubeは単なる動画プラットフォームではなく、情報の発信や交流の場として、私たちの生活に欠かせない存在となっています。

TikTok(ティックトック)

TikTokは、ショートムービーの投稿と共有を特徴としたSNSで、Z世代を中心に圧倒的な人気を誇っています。

音楽やエフェクトを活用した創造的な投稿が簡単にできる点が魅力で、ユニークなハッシュタグやトレンドが絶え間なく生まれています。

特に、10秒から60秒の短尺動画は、視覚的に楽しませるだけでなく、カジュアルなコミュニケーション手段としても機能しています。

ユーザーは自由な表現ができるため、さまざまなジャンルのコンテンツが投稿されており、ダンスやリップシンク、料理、DIYなど多岐にわたります。

一方で、個人情報の管理やプライバシー保護に十分な注意が求められます。利用者は設定を適切に行い、他人のコンテンツを尊重しながら使用することが大切です。

また、TikTokは企業のマーケティング戦略にも活用されており、ブランドのアピールや新商品の告知に利用されています。

特に、インフルエンサーとのコラボレーションによって、商品やサービスの認知度を高めることが期待されています。

LINEもSNSなの?

スマホを持ったシュートカットの女性

LINEとは、スマートフォンやタブレットPCなどの電子端末を介して、情報のやり取りができるコミュニケーションアプリです。

このサービスはLINE株式会社が運営しており、総務省が令和5年度に実施した調査結果によれば、日本における全世代の90%以上が利用しているとても有名なアプリです。

LINEは学校の友達や会社の同僚といった、クローズドなコミュニケーションツールとして日常的に利用されることが多いです。

このようなクローズドコミュニケーションツールとしてのイメージが強いLINEですが、それでもSNSに分類することができます。

SNSというと、X(旧Twitter)やYouTubeのように不特定多数のユーザーと情報共有ができるという特徴があります。

実はLINEにも、不特定多数のユーザーと情報共有する機能が充実しています。

LINEが利用され始めた当初は、その利用目的は個人間の連絡のやり取りが主でしたが、現在ではLINEでも不特定多数のユーザーへの情報発信ができる機能が備わっています。

参考:【2024年版】世界・日本の人気SNSランキング - Shopify

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LINEがSNSに入る4つの理由

LINEがSNSに入る4つの理由

ここでは、LINEがSNSに分類される根拠を4つ具体的に解説していきます。

ホーム機能

LINEのホーム機能とは、投稿した文書や写真を複数の友人に公開できる機能です。

ホーム機能を利用することにより、LINE上で友達登録されている複数のユーザーへ情報発信することができます。

公開範囲は限定されますが、X(旧Twitter)やFacebookと似たような使い方ができるという特徴があります。

LINE VOOM

LINE VOOMとは、ショート動画を投稿したり、閲覧したりできる動画プラットフォームです。

2021年にLINEの機能の一つであった「タイムライン」が刷新され、LINE VOOMが利用できるようになりました。

LINEの機能の一つであるメッセージのやり取りが、友達追加したユーザーに利用範囲が限定されるのに対し、LINE VOOMでは友達追加されていない不特定多数のユーザーとも動画投稿によるコミュニケーションを図ることができるのが特徴です。

LINE VOOMとタイムラインの違いは、LINE VOOMでは情報の公開対象がフォロワーであることです。これまでのタイムライン機能では、友達登録した人達しか閲覧できませんでした。

しかし、LINE VOOMでは、友達登録ではなく、フォローしたアカウントの動画投稿を見ることができます。

また、対象のアカウントをフォローしていなくても、おすすめで表示されてきた動画も閲覧できます。

さらに、アカウントへのフォローはLINE VOOMのみで有効です。LINE VOOM上でフォローしたからと言って、友達登録した時のように、メッセージのやり取りができる訳ではありません。

このようにLINEの機能の中には、TikTokやYouTubeのような機能が取り込まれており、LINEのSNS化が進んでいます。

オープンチャット

LINEのオープンチャット機能とは、LINE上で友達追加されていない相手とも、トークしたり、情報を交換したりできる機能です。

オープンチャット機能では、トークルームという興味や関心事をテーマとしたコミュニティが立ち上げられています。

それらトークルームの内、自分の関心を引くトークルームへ参加することで、不特定多数のユーザーと交流を持つことができます。

また、オープンチャット機能では以下の特徴があります。

・トークルーム毎にプロフィールを変更できる。

・トークルームへの招待が、URLやQRコードで可能。

・気が向いた時に気軽に参加、退出ができる。

・ただトークを眺めているだけでもOK。

・公開チャットかクローズドチャットかを設定できる。

LINEにオープンチャット機能が追加されたことにより、X(旧Twitter)のような、不特定多数のユーザーとのコミュニケーションが可能となりました。

LINEミーティング

LINEミーティングとは、主催者が通知したURLにアクセスするだけで、最大500人の不特定多数のユーザーと、ビデオ通話ができるグループミーティング機能です。

LINEミーティングの特徴は次の通りです。

・LINE上の友達以外の人ともビデオ通話ができる。

・URLを通知されていればミーティングへの途中参加ができる。

・グループ通話をしながら、動画や画面の共有ができる。

・無料で利用でき、制限時間がないので、時間を気にせずビデオ通話を楽しめる。

・迷惑行為を行うユーザーを、ビデオ通話から強制退出させることができる。

LINEミーティング機能は、Zoom Video Communications社の「ZOOM」や、Googleの「Googe Meet」に対抗するためにLINEに追加された機能だと思われます。

上記のような4つの機能が充実しており、不特定多数のユーザーと交流できる点で、LINEをSNSと言うことができます。

参考:LINEとSNSの違いは?LINEがSNSに含まれると言われる理由も紹介

まとめ

ここまで、SNSとはそもそも何なのか、LINEはSNSに含まれるのか、さらにはLINEがSNSに分類できる理由について解説してきました。

ホーム機能では、友達に向けた情報発信が可能で、LINE VOOMではショート動画をフォロワーや不特定多数に共有できます。

さらに、オープンチャットを活用すれば、共通の興味を持つユーザー同士が自由に交流可能です。

また、LINEミーティングは最大500人のビデオ通話を実現し、友達以外の人とも簡単につながれます。

これらの機能により、LINEは個人間のやり取りを超えたSNSとしての役割を果たしていると言えるでしょう。

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萩原 理香子

編集者 萩原 理香子

CATS株式会社 マーケティング戦略室

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