コンバージョンAPI（CAPI）とは？仕組みとメリット、Cookie規制対策のツール導入方法

近年、データプライバシーの保護強化が進み、マーケティング担当者はCookie規制という新たな課題に直面しています。その中で「コンバージョンAPI（CAPI）」を導入する企業が増えています。

コンバージョンAPI（CAPI）は、Cookieに依存せずコンバージョンを計測する画期的な手法であり、Cookie規制の厳格化が進む中で、広告効果を正確に把握するための重要な手段として注目されています。

本記事は、こんなご疑問を持っている方へお勧めです。

「なぜコンバージョンAPIが今、これほどまでに注目されているのか？」

「Cookie規制とどのような関係があるのか？」

「コンバージョンAPIの導入メリットやデメリットは？」

それでは解説していきます。

個人情報保護によるCookie規制時代の新常識！コンバージョンAPI（CAPI）の基本

近年の個人情報保護意識の高まりからCookie規制が強化され、従来の広告効果測定が困難になっています。

この課題を解決するのがコンバージョンAPI（CAPI）です。

Cookieに依存しない正確なデータ計測を実現する新常識として、その重要性は増しています。

ここでは、まずはコンバージョンAPIとは何か、その基本を解説します。

コンバージョンAPI（CAPI）とは？サーバー間でデータをやり取りする新しい計測方法

コンバージョンAPI（CAPI）とは、Webサイトのサーバーから広告プラットフォームのサーバーへ、コンバージョンなどのイベントデータを直接送信する仕組みです。

ユーザーがWebサイトで商品購入などのアクションを起こすと、その情報が自社のWebサーバーに記録されます。

次に、Webサーバーは記録されたイベントデータを、コンバージョンAPIを通じて広告プラットフォーム（例：Meta社）のサーバーに直接送信します。

これまではユーザーのブラウザに保存されたCookieを利用してデータを計測していましたが、このプロセスでは、ユーザーのブラウザを介さず、サーバー間で直接データをやり取りします。

そのため、ブラウザの通信エラーやCookie規制の影響を受けません。

結果として、これまで計測できなかったコンバージョンデータも捉えることができ、広告効果測定の精度が向上します。

なぜ今コンバージョンAPIが重要なのか？Cookie規制との関係性

コンバージョンAPIが急速に普及している背景には、世界的な個人情報保護強化の流れに伴うCookie規制の厳格化があります。

これまで広告効果測定の基盤であった3rdPartyCookieが段階的に廃止され、Webブラウザ独自のトラッキング防止機能も強化されています。

これにより、広告主はユーザーの行動を正確に追跡することが難しくなり、広告の成果を正しく評価できなくなりました。

コンバージョンAPIは、この課題を解決する有効な手段として重要視されています。

3rd Party Cookieの廃止で正確な広告効果の計測が困難に

3rdPartyCookieは、ドメインを横断してユーザー行動を追跡し、リターゲティング広告やコンバージョン計測に利用されてきました。

しかし、プライバシー保護の観点からGoogleChromeなどの主要ブラウザで段階的に廃止が進んでいます。

これにより、広告をクリックしたユーザーがコンバージョンに至ったかを正確に紐づけることが困難になりました。

結果として、広告の費用対効果（ROAS）が正しく算出できず、広告予算の最適な配分やクリエイティブの改善といったマーケティング活動に大きな支障が出ています。

3rdPartyCookieの廃止・規制について詳しく理解したい方はこちらの記事もご覧ください。

https://markecats.co.jp/column/250521/

ITP機能などブラウザ側の制限による計測漏れを防ぐ必要性

Apple社のSafariに搭載されているITP（IntelligentTrackingPrevention）機能のように、ブラウザ側でトラッキングを制限する動きも活発化しています。

ITPは3rdPartyCookieだけでなく、一部の1stPartyCookieの有効期限も短縮するため、ユーザーがコンバージョンに至るまでの期間が長い場合、計測が途切れてしまうことがあります。

コンバージョンAPIはサーバー間でデータを直接送信するため、こうしたブラウザ独自の制限の影響を受けません。

そのため、これまで計測漏れしていたデータを補完し、より網羅的な効果測定を実現するために不可欠です。

コンバージョンAPIを導入する3つのメリット

コンバージョンAPIの導入は、Cookie規制への対応策に留まりません。

計測精度の向上はもちろん、オフラインでの顧客行動の活用や、広告配信の最適化といった複数のメリットをもたらします。

これにより、データに基づいたより効果的なマーケティング戦略の立案と実行が可能となり、ビジネス全体の成長に貢献します。

ここでは、導入によって得られる具体的な3つのメリットを解説します。

メリット1：Cookie規制や広告ブロッカーの影響を受けず計測精度が向上する

最大のメリットは計測精度の向上です。

コンバージョンAPIはサーバーから直接データを送信する仕組みのためブラウザによる3rdPartyCookieの規制やITP機能、ユーザーが利用する広告ブロッカー、ページの読み込みエラーといったクライアントサイドの問題の影響を受けません。

これにより従来のピクセル計測では失われていたコンバージョンデータを捕捉できるようになり広告キャンペーンの効果をより正確に把握し機会損失を減らすことが可能となります。

メリット2：店舗での購入などオフラインの成果も広告データに活用できる

コンバージョンAPIのメリットとして、オンライン広告とオフラインの成果を結びつけられる点が挙げられます。

例えば、CRM（顧客管理システム）に記録されている実店舗での購入履歴や電話での問い合わせ、成約といったオフラインのコンバージョンデータを、広告プラットフォームに送信できます。

これにより、オンライン広告がオフラインでの行動にどれだけ貢献したかを可視化でき、顧客の購買行動全体を横断した包括的な広告効果の測定と分析が実現します。

メリット3：機械学習のデータが増え広告のターゲティング精度が改善する

コンバージョンAPIを導入するメリットの一つに、広告プラットフォームの機械学習精度が向上することがあります。

計測できるデータの量と質が向上することで、広告配信アルゴリズムはより多くの学習データを得られます。

その結果、コンバージョンに至る可能性の高いユーザー層の特定や、類似オーディエンスの作成精度が高まります。

これにより、広告のターゲティングが最適化され、無駄な広告表示が減少。結果として、広告の費用対効果（CPAやROAS）の改善が期待できます。

コンバージョンAPI導入前に知っておくべきデメリット

コンバージョンAPIは多くのメリットを提供する一方で、導入にはいくつかの課題も存在します。

特に、技術的な実装のハードルや、個人情報取り扱いに関する法的な側面の考慮は避けて通れません。

これらのデメリットを事前に理解し、適切なリソースや体制を整えることが、スムーズな導入と効果的な運用のための鍵となります。

ここでは、導入前に把握しておくべき2つのデメリットについて解説します。

デメリット1：実装にはエンジニアの協力や専門知識が求められる

コンバージョンAPIの導入は、従来のタグをWebサイトに設置する作業よりも技術的な難易度が高くなります。

特に、APIを直接開発する手動での実装方法を選択する場合、サーバーサイドのプログラミング知識が必須となるため、専門のエンジニアの協力が不可欠です。

パートナーツールやGoogleタグマネージャーを利用する場合でも、サーバーの仕組みに関する一定の理解が求められます。

自社に適切な知識を持つ人材がいない場合は、外部の専門家へ委託することも検討する必要があります。

デメリット2：プライバシーポリシーの更新など法務部門との連携が必要になる

コンバージョンAPIでは、メールアドレスや電話番号といった顧客データをハッシュ化して送信することがあります。

これらのデータは個人情報に該当するため、取得・利用する際にはユーザーからの適切な同意を得なければなりません。

そのため、どのようなデータを広告効果測定のために利用するのかをプライバシーポリシーに明記し、必要に応じて内容を更新する必要があります。

個人情報保護法などの関連法規を遵守するため、法務部門や専門家と連携し、慎重に対応を進めることが重要です。

コンバージョンAPIの実装方法

コンバージョンAPIの実装方法は、主に4つのアプローチがあり、それぞれ技術的な難易度やコストが異なります。どの方法を選択するかは、自社の技術リソース、利用しているプラットフォーム、そして求めるカスタマイズの自由度によって判断することが重要です。

コンバージョンAPIツールを利用

最も手軽なのはCATSやCAPICOなどの「コンバージョンAPIツールを利用する」方法です。コンバージョンAPIツールとは「コンバージョンAPIの設定や送信」を、専門知識なしでも使えるようにしてくれるツールです。

本来のコンバージョンAPIは、サーバー/API/専門的な設定/重複防止の仕組みなどが必要で、エンジニアがいないと導入ハードルが高いです。

コンバージョンAPIツールを活用すれば、技術的な専門知識がなくてもスムーズに導入を進められます。

詳しいツールについては後述していますので読み進めてください。

パートナー連携

ShopifyやWordPressといったECプラットフォームやCMSには、コンバージョンAPIと連携するためのプラグインや機能が用意されている場合があり、プラットフォームの管理画面で設定が完了することが多いです。ただし、現状の連携はMeta広告に限定されております。また、利用しているプラットフォームが公式連携に対応しているか、事前に確認が必要です。下記サイトの情報などを参考にしてみてください。

参考：Shopify Facebookのデータ共有

参考：Facebook広告のコンバージョンAPIをWordPressで簡単に設定する方法

手動でAPIを実装

「エンジニアを雇って手動でAPIを実装する」方法です。これは最も自由度が高い反面、サーバーサイドのプログラミング知識やAPI連携に関する専門的なスキルが求められます。自社に専属のエンジニアがいる場合や、独自のシステムで詳細なカスタマイズが必要な場合に適しています。

Googleタグマネージャー（GTM）のサーバー用コンテナを利用

「Googleタグマネージャー（GTM）のサーバー用コンテナを利用する」方法です。GTMのサーバーサイドタギングを活用することで、ウェブサイトのサーバーとGTMのサーバーコンテナ、そして広告プラットフォームのサーバー間でデータを連携させます。この方法は、複数の広告媒体やツールにデータを送る場合に管理を一元化でき、柔軟な設定が可能ですが、GTMのサーバーコンテナの構築と運用に関する知識が不可欠となります。

参考：サーバーサイドタグ設定

コンバージョンAPIの導入・設定方法

主要な広告媒体のコンバージョンAPIは、Cookie規制に対応し、正確なコンバージョン計測を実現するための重要な機能です。基本的な設定方法の流れを解説します。

STEP1：自社に合った実装方法を選ぶ（コンバージョンAPIツール・パートナー連携・GTM・直接開発）

まず、自社の環境に最適な実装方法を選択します。主な選択肢は先述した4つです。

STEP2：APIで送信するコンバージョンイベントの選定する

次に、コンバージョンAPIを通じて媒体側のサーバーに送信するイベントの種類を決定します。

イベントとは、「購入」「カートに追加」「問い合わせ完了」といった、ユーザーがサイト上で行う特定のアクションのことです。

ビジネス目標に合わせて、計測したい重要なイベントを事前にリストアップしておく必要があります。

既に媒体側の計測タグでイベントを設定している場合は、基本的に同じイベントをAPIでも送信します。

その際、媒体側の計測タグとAPIから同じイベントが二重に計測されないよう、重複排除の設定も忘れずに行います。

STEP3：イベント定義を決める

次に、コンバージョンの定義を明確にします。

決めるのは次の3点だけです。

・イベント名
・いつを「完了」とするか（発火タイミング）
・金額や通貨（必要な場合）

イベント名は、広告媒体が推奨している名称に合わせるのが安全です。

STEP4：顧客の識別情報を設定

コンバージョンAPIでは、「誰の成果か」を判断するための情報が重要になります。

・メールアドレス
・電話番号
・会員ID
など

どのタイミングで取得できるのかを事前に整理し、データは必ず仕様に沿った形で処理します。

STEP5：重複排除を設定

ブラウザ計測とコンバージョンAPIを併用する場合、同じ成果が二重にカウントされないようにする設定が必要です。

ブラウザ側とサーバー側で、同じIDを使って1件として認識させます。

STEP6：テストイベントツールでデータ送信が正常かを確認する

本番前に、必ずテストを行います。

・イベントが正しく受信されているか
・必要な情報が欠けていないか
・コンバージョンが二重計測されていないか

この段階で問題を潰しておくことが重要です。

コンバージョンAPIツールの紹介

先述したステップを踏む際にも、実装方法によっては工数や難易度が上がってしまいます。そこで弊社が推奨している方法はコンバージョンAPIツールの利用です。

日本国内で使われている主要なコンバージョンAPIツールをご紹介しますのでぜひ参考にしてみてください。

CATS

CATSは、Web広告のコンバージョンを正確に計測・管理するための広告効果測定ツールです。

Cookie規制やiOSの影響で、広告管理画面のCV数と実際の成果がズレやすくなっている中、CATSのコンバージョンAPI連携をすること実際のCV数を広告媒体に反映できます。

「管理画面の数字が信用できない」「CPA判断に迷う」といった課題を解消し、広告の機械学習や運用判断を正しいデータで行える点が特長です。

CAPICO

アドエビス社が提供するCAPiCOは、Cookie規制やiOSの影響で欠損しやすくなった広告コンバージョンを補完するための、コンバージョンAPI専用ツールです。

サーバー経由で広告媒体にコンバージョンデータを送信することで、ブラウザ計測だけでは拾えない成果も反映できます。

サーバー構築や複雑な設定が不要で、エンジニア知識がなくても導入しやすい点が特長です。

「まずは手軽にコンバージョンAPIを導入したい」企業に向いています。

コンバージョンAPIに関するよくある質問

コンバージョンAPIの導入を検討する中で、費用や他の広告プラットフォームとの関連性、既存のタグとの関係など、さまざまな疑問が生じることがあります。

ここでは、そうしたコンバージョンAPIに関するよくある質問とその回答をまとめました。

コンバージョンAPIの導入にはどのくらいの費用がかかりますか？

導入費用は実装方法によって大きく異なります。

Shopifyなどのパートナー連携ツールを利用する場合、追加料金なしで使えることが多いです。

Googleタグマネージャーのサーバーコンテナを使う場合はサーバー利用料がかかります。

自社で直接開発する場合は開発費用はかかりませんが、エンジニア知識が必要なため、エンジニアの人件費（工数）がコストとして発生します。

Google広告でもコンバージョンAPIのような機能はありますか？

はい、あります。

Google広告では「拡張コンバージョン」という機能がコンバージョンAPIに相当します。

また、Yahoo!広告でも「コンバージョンAPI」が提供されています。

詳しくはそれぞれの公式サイトをご確認ください。

参考：Google Ads API の拡張コンバージョン（ウェブ向け）について

参考：YahooコンバージョンAPI

Meta広告でコンバージョンAPIを導入したら、従来のMetaピクセルタグは削除しても良いですか？

いいえ、Meta広告（facebook広告）では、Metaピクセルタグを削除せずにMetaピクセルとコンバージョンAPIの両方を併用することがMeta社によって強く推奨されています。

ピクセルとAPIを併用することで、互いのデメリットを補完し合い、より多くのイベントを捉えることが可能になります。

結果として、データの網羅性が高まり、広告効果測定の精度が最大化されます。

参考：Meta コンバージョンAPIについて

まとめ

コンバージョンAPI（CAPI）は、Cookie規制が強化される現代のデジタルマーケティングにおいて、広告効果を正確に測定するために不可欠な技術です。

従来の計測を補完し、ブラウザの制限に影響されない安定したデータ計測を実現します。

導入には技術的なハードルやプライバシーへの配慮が必要ですが、計測精度の向上、オフラインデータとの連携、広告の最適化といった大きなメリットをもたらします。

自社の状況に合わせた導入方法を選択し、計画的に準備を進めることが重要です。

CATSのコンバージョンAPIについて詳しく知りたい方はぜひダウンロードください。